各地に豪雨災害をもたらしている「線状降水帯」について、気象庁が2022年6月から、発生の半日前に予報する取り組みを始めます。

線状降水帯とは、海から流入する暖かく湿った空気が陸上で積乱雲となり、次々と帯状に連なることで狭い範囲に短時間で多量の雨を降らせるものです。線状降水帯による豪雨は九州でも、球磨川が氾濫した熊本豪雨（2020年7月）や福岡県朝倉地方を中心に襲った九州豪雨（17年7月）など数多いです。熊本豪雨では特別養護老人ホームの入所者が逃げ遅れる惨事もありました。

昨年は線状降水帯を確認したら「顕著な大雨に関する情報」を出す制度を設けたものの、既に大雨が降り始めていることが多く、実効性に疑問符が付いていました。

6月からの予報は、海上の水蒸気量の観測を民間船舶の協力で行い、スーパーコンピューターで解析し、従来より半日早く危険が察知できるようになります。

日本では毎年のように、大雨や台風などによる洪水や土砂災害、高潮などが発生し、多くの被害が出ています。ハザードマップで次の「3つの条件」を確認し自宅にいても大丈夫か確認する必要があります。①家屋倒壊等氾濫想定区域に入ってないこと。②浸水深より居室が高いこと。③水がひくまで我慢でき、水・食糧などの備えが十分にあること。それと一緒に、災害に備え、事前準備や災害時の対応について確認ができる「避難行動判定フロー」も内閣府のHPで閲覧できるので見ておくことをお勧めします。ハザードマップは、各自治体のHPや国土交通省のハザードマップポータルサイトで閲覧できます。ハザードマップポータルサイトへアクセスすれば、ある地点の自然災害のリスクが住所検索や、現在地からの検索により簡単に調べられます。

住んでいる地域やそのときの状況、人によって避難方法は異なります。「自らの命は自らが守る」との意識をもって、防災気象情報も参考にしながら、普段からどのように行動するのかを決めて、適切な避難行動をとるように心がけましょう。